サイテーションとは？意味・種類と企業での活用を解説

サイテーションを考える際は、企業名が何件掲載されたかだけでなく、誰に、どのような内容で紹介されているかが重要です。まずは意味と種類を理解し、自社の認知や情報発信にどう役立てるかを整理しましょう。

デザインラボでは、企業の強みや実績を伝えるWebサイト、事例記事、図解、紹介資料などの制作をご相談いただけます。現在のサイトや資料をもとに、伝える内容と制作範囲を整理します。

著者プロフィール

市川 さつき

プランナー・コピーライター。株式会社アサプリの住宅専門チームに所属し、工務店・ハウスメーカーの案件がメインのプランナー・コピーライターとして経験を積む。全国展開のハウスメーカーの担当プランナーとして企画住宅のブランディング実績も有する。現在はマーケティングチームに所属し、情報の収集と発信を行う。

サイテーションとは？

サイテーションは、使われる分野によって意味や対象が異なります。まずは、企業のWebマーケティングで使われる意味と、本記事で扱う範囲を確認しましょう。

企業名やブランド名などへの言及を指す

サイテーションとは、Webマーケティングの文脈では、企業名・ブランド名・店舗名などがWeb上で言及されることを指します。リンクが付いていることは必須ではありません。

たとえば、業界記事で企業の取り組みが紹介されたり、顧客の事例ページで制作会社名が掲載されたりする場合が該当します。また、店舗情報を扱う文脈では、名称・住所・電話番号の掲載を指すこともあります。

なお、本記事では主に第三者のサイトや投稿で企業・サービスが紹介されるケースを扱います。自社の投稿や企業情報の登録は、第三者による紹介と区別して整理します。

紹介・言及と引用は同じ範囲ではない

企業名が紹介されることと、記事の文章や資料が引用されることは、必ずしも同じではありません。

たとえば、「A社が新しいサービスを開始した」という紹介は企業への言及です。一方「A社の調査によると」と調査内容を参照する場合はどうでしょうか？この場合は、情報源として紹介されている状態です。

そこで、管理する際は「企業の紹介」「事例への言及」「資料・記事の参照」など、何が取り上げられたかを記録します。また、掲載されただけで好意的な評価や推薦を受けたと判断しないことが大切です。

どの企業の話か分かることが重要

社名や店舗名が記載されていても、同名企業と区別できなければ、どの企業の情報なのか確認しにくくなります。

そのため、正式名称、サービス名、所在地、運営会社、公式サイトなど、企業を特定するための情報を整えましょう。必ずすべてを併記するという意味ではなく、掲載内容に合う情報を用意します。

また、略称やブランド名を使う場合は、正式名称との関係が分かるようにします。表記の統一は、読者の確認や社内管理を助けるための基本的な準備です。

被リンク・自社発信・AI引用との違い

サイテーションを管理する際は、言及、リンク、自社による発信、AI回答での引用を混同しないことが重要です。ここでは、それぞれの違いを整理します。

被リンクは他サイトからのリンクを指す

被リンクは、他のWebサイトから自社サイトなどへ設置されたリンクです。一方、サイテーションは企業名などへの言及であり、リンクがない場合もあります。

また、リンクがある場合も、どのページへ移動するかを確認しましょう。企業名の掲載と、リンク先の正しさは別の確認項目です。

自社の投稿は第三者による紹介と分ける

自社サイトや公式SNSでの発信は、情報を届けるための重要な活動です。ただし、自分たちで掲載した情報を、第三者の評価や推薦と同じ意味では扱いません。

また、自社が作成したプレスリリースが複数の配信先へ掲載されても、それぞれが独自に取材・評価したとは限りません。

そこで、公式発信、登録型の掲載、プレスリリース配信、第三者の編集記事を分けます。また、掲載数をまとめる場合も内訳が分かる状態にしておきましょう。

AI回答での引用は別の観測対象として扱う

AI検索や生成AIの回答では、Webページが出典として表示される場合があります。この出典引用も「サイテーション」と呼ばれることがあります。だたし、第三者サイト上の企業名への言及とは確認方法が異なります。

たとえば、企業名が外部記事に掲載された件数と、AI回答で自社ページが出典として示された回数は、別の指標です。

また、AI回答で名前が出たことと、自社ページへの出典リンクが付いたことも区別します。何を確認したいかを決め、それぞれ別の記録として残しましょう。

サイテーションの具体例と掲載の種類

掲載先だけの分類では、自社が登録した情報と第三者が紹介した情報が混在します。そこで、本記事では「誰が、どのような目的で掲載したか」を整理する方法を提案します。

第三者が編集する記事や事例での紹介

では、第三者が編集するメディアとは？を挙げてみましょう。業界メディアによる取材、顧客による導入事例、協力会社による共同プロジェクト紹介などが該当します。

たとえば、顧客が「会社案内の制作をB社へ依頼した」と掲載していれば、B社への言及になります。また、企業名だけでなく、担当した範囲や工夫が書かれていれば、読者は実績を具体的に確認できます。

ただし、第三者のサイトに掲載されていても、広告記事や自社原稿の掲載である場合があります。掲載場所に加え、原稿の作成者や広告・協賛の有無も確認しましょう。

登録情報や利用者の投稿での言及

企業情報サイトや業界団体の会員一覧などに、企業名・住所・事業内容が掲載される場合もあります。まずは、登録条件と掲載内容の正確さを確認します。

また、利用者の口コミやSNS投稿で、店舗やサービスの名前が挙がることもあります。ただし、投稿内容には好意的な意見だけでなく、不満や誤認も含まれます。

そのため、登録件数や投稿数を増やすことだけを目標にせず、読者に役立つ情報になっているか、対応すべき内容がないかも確認しましょう。

掲載の経緯を分けて管理する

次の表は、社内で掲載情報を管理するための分類例です。公的な評価基準や検索エンジンの採点項目ではありません。

同じページに複数の性質がある場合は、備考欄で補足します。まずは、件数の内訳を説明できることを優先しましょう。

企業がサイテーションを意識する理由

企業が外部で紹介されることには、認知の接点や検討材料を増やす役割があります。ただし、掲載される内容や読者との関係によって、期待できることは変わります。

自社を知ってもらう接点を増やせる

自社サイトをまだ知らない人でも、業界記事や顧客の事例を通じて、企業やサービスを知る場合があります。

たとえば、販促担当者が同業他社の取り組みを調べ、その記事で紹介されている制作会社を知る流れです。この場合、掲載先の読者と自社の対象顧客が近いことが重要になります。

そのため、アクセスの多い媒体かどうかだけでなく、誰が読むのか、どのような情報を探しているのかを確認しましょう。関連性のある場面で紹介されることを重視します。

実績や専門分野を確認する材料になる

企業名だけでは、どのような案件に対応したかまでは分かりません。一方、課題、担当範囲、成果物などが具体的に紹介されていれば、発注先を検討する材料になります。

また、他社が掲載した事例と自社の実績ページを照らし合わせることで、仕事内容を確認できる場合もあります。

ただし、掲載があることを、そのまま品質の保証や第三者認証として表現しないようにしましょう。実際に紹介された内容と、自社が説明する内容を一致させることが大切です。

紹介流入や指名での検討につながる場合がある

紹介記事にリンクがあれば、読者が自社サイトへ移動する経路になります。また、リンクがなくても、企業名を検索して情報を確認する人がいるかもしれません。

ただし、掲載後にアクセスや問い合わせが増えても、それだけが原因とは限りません。広告、営業活動、展示会などが同時に影響している場合もあります。

そこで、紹介元が確認できるアクセスや問い合わせ時に分かったきっかけを記録します。分からないものを無理に特定せず、確認できた範囲で振り返りましょう。

サイテーションとSEOの関係

サイテーションはSEOの話題で紹介されることがあります。ただし、一般検索とローカル検索の説明は分けて理解する必要があります。ここでは、公式情報で確認できる範囲を整理します。

ローカル検索は関連性・距離・知名度などで決まる

Googleは、ローカル検索結果について、主に関連性、距離、知名度を組み合わせて表示すると説明しています。また、知名度にはビジネスにリンクするサイトや口コミ情報も関係するとしています。

一方、この説明を「リンクのない社名掲載が増えれば、すべての検索順位が上がる」と読み替えることはできません。

まずは、企業情報を正確に保ち、どの検索結果についての説明なのかを確認しましょう。

参考：Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント

情報が正しいことと順位への効果を区別する

企業名、所在地、電話番号などの情報を整理することは、読者が企業を確認するうえで役立ちます。Googleも、ビジネス情報の情報源として、公式サイトなどの公開情報や利用者からの情報を挙げています。

ただし、表記を完全に一致させれば順位が上がる、掲載数に応じて評価が増える、といった単純な関係は示されていません。

そのため、情報整備の目的を「正しく見つけてもらい、確認してもらうこと」に置き、順位の変化は別に観測しましょう。

参考：Googleがビジネス情報を入手する方法

被リンクの評価と企業名への言及を同一視しない

第三者の記事で社名が紹介されていても、被リンクがなければ、同じリンクの仕組みが働くと説明することはできません。

また、被リンクがある場合も、リンク元、文脈、属性などが異なります。そのため、言及数だけからSEO効果を計算したり、リンク1本と同じ価値があると判断したりしないことが大切です。

まずは、掲載内容とリンクの有無を別に記録します。そして、検索での表示、紹介流入、問い合わせなどを分けて確認しましょう。

サイテーションとAI検索・AI引用の関係

AI検索への関心が高まっていますが、企業名への言及を増やせば必ず回答に登場するわけではありません。外部での紹介と、AI回答で出典として参照されることを分けて考えましょう。

GoogleのAI検索にも基本的なSEOが関係する

Googleは、AIによる概要やAIモードについても、基本的なSEOの取り組みが引き続き重要だと説明しています。特別な最適化や専用の構造化データが必須とは説明されていません。

また、出典となるリンクとして表示されるには、インデックス登録などの条件がありますが、条件を満たしても掲載は保証されません。

そこで、まずはページが閲覧でき、必要な情報がテキストで確認できる状態を整えましょう。なお、これはGoogleの説明であり、すべてのAIサービスに同じ条件が適用されるわけではありません。

参考：Google検索のAI機能とウェブサイト

引用しやすい情報と掲載保証を混同しない

定義、比較表、調査条件、具体的な事例などを整理すると、人が内容を理解したり参照したりしやすくなります。本記事でも、種類の比較表や確認項目を用意しています。

ただし、表やFAQを追加すること自体が、AI引用を保証するわけではありません。重要なのは、対象読者の疑問に答える内容と、その根拠です。

また、AI回答での表示では、質問文、サービス名、確認日、出典URLを確認します。回答は条件によって変わるため、一度の結果だけで継続的な掲載と判断しないようにしましょう。

紹介される前に整えたい企業情報とコンテンツ

第三者が企業を紹介する際には、正しい名称や事業内容に加え、紹介する理由になる情報が必要です。まずは、自社が公開している情報を確認し、何を伝えたいかを整理しましょう。

会社名・ブランド名・サービス名の関係を示す

会社名とサービス名が異なる場合は、運営主体との関係が分かるようにします。企業情報、サービス紹介、お問い合わせ先などのページで、説明が食い違っていないかを確認してください。

また、社名変更や移転があった場合は、新しい情報と変更時期を整理します。過去の記事に旧社名が残る場合もあるため、すべてを誤記と判断するのではなく、掲載当時の状況を確認しましょう。

さらに、企業向けの紹介文を短文と詳しい文章の両方で用意しておくと、案内する相手や掲載欄に合わせて使い分けられます。

事例は課題・担当範囲・成果物を具体的にする

「多数の実績があります」という説明だけでは、紹介する側が仕事内容を判断しにくい場合があります。そこで、顧客の課題、対応した範囲、制作上の工夫、完成した成果を紹介します。

また、効果の数値が確認できない場合は、売上向上や工数削減を断定せず、実際に行った対応を具体的に示しましょう。担当範囲と顧客側の取り組みも区別します。

そのうえで、顧客名や写真、コメントなど、公開する情報の範囲を確認します。紹介記事の材料は、確認できる事実から作ることが大切です。

独自の資料は対象と使い方を明記する

業務のチェックリスト、発注準備表、用語の比較表などは、読者の実務を助ける資料として設計できます。

まずは、誰が、どの場面で使う資料かを決めましょう。また、自社が実務の整理用に作った資料と公的な規格や認証基準を混同しないようにします。

さらに、作成日や更新日、前提条件、情報の出典を示すと、利用する側が適用範囲を判断しやすくなります。数字を使う場合は、実測値、計算例、架空の例を明確に区別してください。

紹介用の情報として用意したい項目

次の表は、企業紹介や事例案内の準備に使う整理例です。

なお、すべてを一つのページに詰め込む必要はありません。企業情報からサービス・事例へ移動できるように、ページ間の関係を整えましょう。

表や資料へ直接移動できる導線を用意する

長い記事では、見出しにアンカーを設定すると、紹介したい表や資料の位置へ直接案内できます。たとえば、確認項目の見出しへ移動するURLを共有する方法です。

また、資料名、作成主体、参照ページが分かるようにしておくと、紹介する側が出典を確認しやすくなります。画像だけでなく、内容を説明するテキストも用意しましょう。

ただし、使い勝手を整えることと、紹介されることは別です。資料そのものが相手の読者に役立つかを、まず確認してください。

制作事例｜企業独自の情報を伝えるWebサイト

企業を紹介する際には、基本情報だけでなく、その企業ならではの技術や取り組みを確認できる情報が役立ちます。ここでは、デザインラボが手がけた萩村製茶様のWebサイトリニューアルを紹介します。

萩村製茶様｜茶づくりの背景と生産体制を発信

萩村製茶様のコーポレートサイトでは、国内外の閲覧者へ企業や商品の特徴を伝えるため、日本語・英語の2言語で情報を整理しました。

製造設備や茶葉の生産体制に加え、地域の自然、茶づくりの歴史、職人の技などを紹介しています。また、現地で撮影した写真や製造工程の動画を用い、文章だけでは伝えにくい特徴も表現しました。

この事例は、企業独自の情報を整理し、Webサイトで伝える制作例です。サイテーションの獲得件数や、外部メディアでの掲載増加を示す事例ではありません。

萩村製茶様のWebサイトリニューアル事例を見る

企業の特徴を確認できる情報を用意する

企業情報を整える際は、「高品質」「こだわり」といった言葉に加え、その背景を説明することが大切です。

たとえば、生産環境、使用する設備、製造工程、大切にしている考え方を示すと、企業を紹介する側が特徴を確認する材料になります。また、写真や動画に説明を添えることで、技術や取り組みを理解しやすくなります。

まずは、自社が確認できる事実と、公開できる情報を整理しましょう。そのうえで、取引先や顧客、企業を紹介する人が必要な情報へたどり着けるサイト構成を考えます。

整理例｜第三者紹介と自社配信を分けて記録する場合

ここでは、企業が新しい発注チェックリストを公開した場合を想定し、掲載の数え方を紹介します。実際の顧客事例や成果実績ではなく、管理方法を説明するための架空の例です。

掲載ページ数だけで成果を判断しない

架空のA社が資料を公開し、次のような掲載を確認したとします。

この場合、すべてを「第三者から紹介された件数」としてカウントしません。また、関係先の紹介も独立した編集媒体による紹介とは内訳を分けておきます。

紹介の内容とアクセス・相談を別々に確認する

次に、紹介先で企業名が正しく表示されているか、何の資料として案内されたか、リンク先が正しいかを確認します。

また、リンクからのアクセスが確認できれば、紹介流入として記録します。一方、掲載後の問い合わせで紹介元が分からない場合は、推測でその媒体の成果に加えないようにしましょう。

このように、掲載の事実、紹介流入、相談や商談を分類します。その結果、どの情報が確認できたかを説明しやすくなります。件数に加えて、対象顧客との接点も評価してください。

サイテーションの現状を確認する方法

現状を把握する際は、企業名の検索だけでなく、掲載内容と確認条件を記録します。ただし、検索結果だけでWeb上のすべての言及を把握できるわけではありません。

正式名称・ブランド名・旧名称などで確認する

まず、正式な会社名、ブランド名、サービス名など、実際に使用使われている名称を整理します。必要に応じて、旧名称や略称も確認対象に含めましょう。

次に、それぞれの名前で検索し、表示されたページを実際に開きます。検索結果の抜粋だけでは、前後の文脈や掲載情報の新しさまで分からない場合があります。

また、同名企業の情報が混ざっていないかも確認します。検索した語句と確認日を残し、確認できなかった範囲があることも前提にしてください。

企業名の有無・紹介内容・リンクを記録する

掲載を見つけたら、企業名が本文にあるか、画像内だけか、制作会社ではなく顧客だけが紹介されているかなどを確認します。

また、ページが更新・削除される場合もあります。自社の確認記録として、掲載箇所や確認時点の内容が分かる情報を残しましょう。

ページ数と掲載ドメイン数を分けて数える

同じ媒体に複数の記事がある場合、掲載ページ数は増えても、掲載ドメイン数は同じです。そのため、何を一件として数えるかをあらかじめ決めます。

また、プレスリリースの転載や同じ原稿の再掲載は、独自の紹介記事と分けます。同じ内容が複数の場所にあることと、複数の編集部から評価されたことは同じではありません。

なお、ドメイン数も一つの整理方法であり、独立した編集主体の数や価値を正確に表す指標ではありません。媒体の運営主体や掲載内容も確認してください。

掲載後の成果を振り返る指標

掲載情報とあわせて、次の指標を必要に応じて確認します。

まずは継続して記録できるものを選びます。掲載件数を増やすために、対象顧客と関係の薄い掲載ばかりを追わないようにしましょう。

サイテーションを考える際の注意点

外部での掲載は、数だけでなく内容と経緯が重要です。ここでは、認知や信頼を損なわないために確認したいポイントを紹介します。

関連性と紹介内容を確認する

企業名が載っていれば、どの媒体でも同じ価値があるわけではありません。対象読者との関係が薄いページや、情報が不正確な掲載では、意図した紹介にならない場合があります。

そこで、掲載先のテーマ、読者、運営情報、掲載内容を確認しましょう。また、否定的な投稿や問い合わせへの対応が必要な情報も、単なる獲得件数として扱わないようにします。

まずは、誰にどう理解してもらいたいかを決め、その目的に合う情報を整えることが大切です。

広告・協賛と第三者の推薦を区別する

有料の記事掲載や協賛には、認知を広げる手段としての役割があります。ただし、費用を払って掲載された内容を、独立した第三者による推薦として説明しないようにします。

また、検索順位の操作を目的にしたリンクの売買や過剰な相互リンクなどは、Googleのリンクスパムに関する方針で問題とされています。広告掲載そのものと、検索評価を操作するリンク施策は分けて考えましょう。

参考：Googleウェブ検索のスパムに関するポリシー

紹介文と転載素材の扱いを整理する

紹介用の文章、ロゴ、事例画像、図表などを用意する場合は、掲載してよい範囲と確認窓口を整理します。

また、記事を短く紹介する場合と、画像や資料をそのまま転載する場合では、確認したい条件が異なります。自社以外が権利を持つ写真や、顧客情報を含む素材は特に確認が必要です。

そのうえで、記事名、作成主体、参照URLなどの表記例を用意すると、相手が情報を確認しやすくなります。素材の利用条件と、検索評価を目的としたリンクの要求を混同しないようにしましょう。

サイテーションの現状整理で確認したい10項目

次のチェックリストは、本記事で整理した実務上の確認項目です。公的な規格や検索エンジンの評価基準ではありません。社内でサイテーション強化の現状を確認する際にご活用ください。

企業情報と掲載内容を確認する

• 正式名称・ブランド名・サービス名の関係が分かる
• 会社情報・所在地・連絡先を最新の状態にしている
• 誰に何を知ってもらいたいかが決まっている
• 公開できる事例・実績・独自資料を整理している
• 紹介用の文章・画像・参照ページを用意している
• 自社発信・登録・第三者紹介・広告を分けている
• 掲載先の読者やテーマとの関連性を確認している
• 企業名・紹介内容・リンク先の正確さを確認している
• ページ数・ドメイン数・転載の扱いを決めている
• 紹介流入や相談を確認し、更新する担当者を決めている

未対応の項目から情報整備を始める

未対応の項目が多い場合は、まず企業情報とサービス紹介を確認します。次に、どのような事例や資料があれば自社の仕事を具体的に説明できるかの整理に進めます。

また、すでに掲載されている情報の修正や更新も重要です。新しい掲載を探す前に、旧住所や誤ったサービス説明が残っていないかを確認してください。

そして、実行する施策は自社の体制に合わせて選びます。まずは既存の情報を活用し、継続して取り組める範囲から始めましょう。

サイテーションを増やす具体的な方法を確認する

「基本的な意味は分かったが、何から着手すればよいか分からない」という方へ。まず紹介材料の準備と、案内する相手の整理から進めましょう。

たとえば、制作事例を記事にまとめる、実務に使える資料を公開する、既存の関係先と共同で情報を発信するなどの方法があります。ただし、掲載先や施策によって必要な準備は異なります。

関連記事「サイテーションを増やす方法｜企業の実践手順を解説」では、企業情報の整備から事例・資料の準備、掲載候補の検討、情報提供、掲載後の確認まで、具体的な進め方を紹介します。サイテーション強化に取り組む際の手順を確認したい方は、あわせてご覧ください。

サイテーションを増やす方法や基本的な実践方法については、子記事「サイテーションを増やす方法」で紹介しています。ぜひご覧ください。

サイテーションに関するよくある質問

ここでは、サイテーションを考える際によくある疑問をまとめました。言及、リンク、検索での表示、事業成果を分けて理解しましょう。

Q. リンクが付いていなくてもサイテーションですか？

A. 本記事で扱う意味では、リンクがなくても企業名やブランド名への言及があればサイテーションの対象になります。ただし、同名企業と区別できるか、何の文脈で紹介されているかも確認してください。

また、リンクがない場合は、その掲載から直接アクセスがあったかを把握しにくくなります。言及の確認と流入の測定は分けて考えましょう。

Q. 企業名が出ていれば好意的な評価と考えてよいですか？

A. 言及されていることと、推薦や高い評価を受けていることは同じではありません。単なる一覧、広告、批判、誤認を含む紹介など、さまざまな内容があります。

そのため、件数だけでなく前後の文章も確認しましょう。また、その紹介内容以上に「推奨された」「認定された」と表現しないことも大切です。

Q. 公式SNSの投稿も獲得件数に入れてよいですか？

A. 自社発信の実績として、掲載管理表に記録できます。ただし、第三者が紹介したサイテーションの獲得件数とは分けてください。

また、自社投稿を誰かが共有した場合も、単なる共有か、コメント付きの紹介かで内容が異なります。確認できる範囲で区分し、すべてを同じ意味の推薦として扱わないようにしましょう。

Q. 社名や住所の表記は一文字も違えてはいけませんか？

A. まずは、同じ企業・店舗の情報だと読者が確認できることを重視します。正式名称と略称、住所の書き方の違いがあるだけで、直ちに誤情報になるわけではありません。

ただし、別企業と混同する名称、旧住所、誤った電話番号などは見直しが必要です。サイテーション強化のために紹介用の基本情報を用意し、正確な表記を共有しましょう。

Q. 掲載数が増えれば検索順位も上がりますか？

A. 掲載数だけで検索順位が上がるとは判断できません。一般検索、ローカル検索、AI検索では、確認する仕組みや条件も異なります。

また、掲載と順位の変化が同じ時期に起きても、原因が一つとは限りません。掲載内容、検索での表示、アクセス、相談などを分け、確認できた範囲で評価してください。

Q. サイテーションが増えるとAIに引用されますか？

A. 増えた件数に応じて、必ずAI回答へ引用されるわけではありません。また、企業名が回答に登場することと、自社ページが出典になることも異なります。

まずは、根拠が確認できる情報と、読みやすく閲覧できるページを整えましょう。AIでの表示は、質問やサービス、確認時点などの条件を記録して観測します。

Q. サイテーションを増やすために、まず何をすべきですか？

A. 最初に、企業情報と既存の外部掲載を確認します。そのうえで、紹介する理由になる事例や資料が用意できているかを整理しましょう。

また、掲載先への案内や共同発信を行う場合は、相手の読者にどう役立つかを考えます。具体的な進め方は、関連記事「サイテーションを増やす方法｜企業の実践手順を解説」で紹介します。

自社の強みが伝わるサイト・資料を整えませんか？

サイテーションを考える際は、企業名の掲載数だけでなく、誰にどのような内容で紹介されるかが重要です。まずは、自社の強みや実績を正しく確認できる情報を整えましょう。

Webサイト・事例記事・紹介資料の制作をご相談ください

企業やサービスを紹介してもらう際には、事業内容、制作実績、独自の取り組みなどを分かりやすく伝える情報が必要です。

「実績はあるが、事例記事として整理できていない」「自社の強みがサイトで十分に伝わっていない」とお困りではありませんか？

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